【コンピューターの歴史③】パソコン戦国時代最大の下剋上
久山コンピューターの歴史を変えた出来事として外せないのが、IBMのパソコンにまつわる一連の出来事です。この話は有名で、色々なところで語られているので知っている方も多いのではないかと思います。
巨人IBM、パソコン事業に参入
1970年代後半、IBMは大型コンピューター（メインフレーム）の領域では絶対的な王者でしたが、Appleなどが切り開き始めていた「パーソナルコンピューター（PC）」の市場では、完全に出遅れていました。
1980年頃、IBMはパソコン市場への参入を決断し、わずか一年という短期間でPCの販売にこぎつけるため、自社独自の技術をゼロから開発するのではなく、すでに市場に存在する部品を組み合わせて製品を作るという方針を取りました。こうして1981年に発売されたのが、最初の「IBM PC」（モデル5150）です。その後継機として1984年に発売された「IBM PC/AT」（モデル5170）は、より高性能な設計により業界標準としての地位を確立しました。
さらにIBMは、サードパーティー企業にIBM PC用のソフトウェアや周辺部品を作ってもらうため、基本設計（仕様書）を世の中に一般公開するという戦略を取ります。これが「オープンアーキテクチャ戦略」です。IBMはこの戦略により、コンピューター全体の仕組み（アーキテクチャ）の設計だけを自社で押さえながら、多くの企業を巻き込んだ「IBM PCのエコシステム」を築き上げ、業界のデファクトスタンダード（事実上の標準）となることを狙いました。
この狙いは見事に的中し、IBM PCはビジネス市場を中心に爆発的に普及し、業界のデファクトスタンダードとなることに成功します。
「互換機」パソコンの出現
しかし、IBMにとって誤算だったのは、公開されていた設計に基づいて他社が「互換機（クローン）」を作り始めたことです。
設計が公開されているので、パソコンの主要な構成要素であるCPUとOSが手に入れば、IBM以外の会社でも同等のものを作ることができたのです。PC/ATのCPUはIntelのi286、OSはMicrosoftのMS-DOSでしたが、IBMとは独占契約を結んでおらず、IntelとMicrosoftはIBM以外のメーカーにこれらを自由に販売することができました。Compaq、Dell、Gateway 2000などの新興企業の他、ワークステーションベンダーでもあったHP、日本では富士通、エプソンなどが互換機ベンダーとして市場に参入していました。
クローンは「PC/AT互換機」（日本ではDOS/V機）と呼ばれIBMのパソコンより安価で提供されたため、IBM自身は市場シェアを失っていきました。その一方、IBMとクローンメーカー双方に製品を提供するMicrosoftとIntelの影響力はどんどん強くなっていきます。さらに、1986年、互換機ベンダーであったCompaqがIBMに先んじて、Intelの新しい32ビット高速CPU i386を搭載したパソコンを発売したことにより、パソコン開発の主導権そのものを奪われてしまいました。
IntelとMicrosoftの台頭
IBMは1987年に「PS/2」というパソコンを市場に投入します。新規格のアーキテクチャの導入と、Microsoftと共同開発した新しいOS「OS/2」の搭載により、パソコン市場での主導権を取り戻そうとしますが、すでに普及していた互換機からシェアを取り戻すことはできませんでした。OS/2をIBMと共同で開発していたMicrosoftは、1990年に発売した自社OS「Windows 3.0」が大ヒットすると、OS/2から手を引き、IBMと袂を分かちます。こうして、パソコンの主導権はIntelとMicrosoft、通称「Wintel（ウィンテル）」の手に渡ることが決定的になりました。
この後パソコンの性能が爆発的に向上し、価格も劇的に下がったことで、企業の基幹システムにもIBMが支配するメインフレームからパソコン（またはPC技術をベースにしたPCサーバー）に置き換わる「ダウンサイジング」の波が押し寄せます。パソコンのデファクトスタンダードを握ったIntelとMicrosoftは巨大企業へと成長し、IBMは2005年にパソコン事業を売却しPC市場から完全に撤退しました。
コラム IBMとMicrosoftによるOS2の共同開発の顛末
初期のパソコンで、OS（MS-DOS）の権利をマイクロソフトに持たせたまま他社への販売を許可して失敗したIBMは、新パソコンPS/2では仕様と権利を自社のコントロール下に置くために、OSをMicrosoftと共同開発とすることを選択しました。この時のMicrosoftはMS-DOSの成功はあったもののその立場は弱く、自社OSであるWindowsの開発にも苦戦している状況で、IBMとの共同開発を断る理由はありませんでした。
最初の16ビットCPU向けのOS/2 1.xの開発は、MicrosoftとIBMは文字通り共同で一緒に開発を行い、これは1987に1.0が1988年に1.1が発売されました。しかし、企業文化の違う両者の共同開発は中々うまくいかず、開発現場では色々な軋轢が生まれていました。このため、1989年ごろにはOS/2 1.xを改良した32ビット版の2.x系はIBMが単独で開発を行い、その次のバージョンの、特定のCPUに依存しない新たな3.x系をMicrosoftが開発するようになりました。
MicrosoftはOS/2と並行して細々と自社OSのWindowsの開発を続けていましたが、1990年5月に販売したWindowsの3.0が歴史的な大ヒットを記録。これにより立場を強くしたマイクロソフトはIBMとの共同開発路線を見直し、1990年9月にIBMとの提携を解消します。
したたかなMicrosoftは、開発していたOS/2 3.0を名前を変えて自社の製品としてしまいます。これが、1993年にサーバー向けOSとして発売された「Windows NT」です。このOSは安定性やセキュリティに優れており、Microsoftのサーバー向けOSとして販売され続けていますし、現在では、一般向けのWindowsにもWindows NTのカーネルが使われています。
IBMが残したもの
IBMのオープンアーキテクチャ戦略は、パソコンの低価格化と市場拡大には大きく貢献しました。しかし、その結果パソコンのハードウェアは「コモディティ化」（どのメーカーの製品も似たり寄ったりになり、価格競争にさらされる状態）してしまい、利益を独占できたのは、他に替えの効かない部品（CPUとOS）を押さえて主導権を握ったIntelとMicrosoftだけでした。
IBMのオープンアーキテクチャ戦略の失敗は、後の企業に大きな教訓を残しました。現在のIT企業は、コモディティ化するであろう部分はオープンにしながら、価値の根幹となる部分はクローズドにする戦略を取っています。
